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2020宅建試験の解答速報と予想合格ラインを比較!その注意点は

宅建試験が行われました。受験された方お疲れ様です。私も1回の受験でなんとか合格できましたが、その徒労感は今でも覚えています。

受験会場
(画像はイメージです)

解答速報と予想合格ラインの比較は、2校か3校で十分!

さて宅建試験は絶対的な合格基準が決まっていません。つまり問題の難易度により、合格ラインが左右されます。35点前後のこともありますが、33点なんて低い年度も(今年は高くなりそうです)。

そこで大手スクールを中心に解答速報が公開されるわけですが、そのスクールの数は10以上あるでしょう。特に合格ライン付近の受験生の方は、はしごして閲覧することも多いと思います。

しかしこれは無駄。せいぜい2校から3校の解答速報と予想合格ラインで十分です

その理由として割れ問(正解が複数考えられる問題)があれば話は別ですが、プロ講師・専門スタッフが作る解答速報(模範解答)はどこも同じ。

そして予想合格ラインも、誤差はあっても±1点です。これは過去の各スクールの合格ライン予想をみても、はっきりしていることです。

LEC宅建講座の予想合格ラインが発表されました

LEC宅建講座から合格ライン予想が発表になりました。37点±1点。これは厳しい戦い。試験が難しいと、基礎的な問題が正解できれば合格できます。しかし反対に問題が簡単だと、「間違えられない難しさ」があります。

もっとも37点の予想合格ラインは、試験日当日の18時現在の「速報版」です。宅建試験に限りませんがデータ分析をしたら、「予想合格ラインが変わった」なんてよくあること。合格者の私からのアドバイス、「あきらめる必要など、まったくない!

せめて信頼度の高い情報に触れること

とはいうものの、どうしても不安があるもの。しかし「2ちゃんねる(5ちゃんねる)」とか、「ヤフー知恵袋」などの情報には要注意です。信ぴょう性に疑問が付くし、中には受験生をわざと不安に陥れる愉快犯も。

したがって講師のブログとか、信頼できる情報に触れることが大切です

宅建講師ブログ
フォーサイト・資格の大原・ゼミネット・LEC東京リーガルマインド・クレアール・宅建みやざき塾など講師ブログの最新記事です。講座の特長も。

LEC宅建講座の解答速報会動画が公開されました!
LECの実力派講師による分析動画です。しかも収録時間60分!分析動画としておすすめの一本です。

合格発表まで合格ライン予想で一喜一憂するのは時間の無駄

つまり合格発表日まで合格ライン予想で一喜一憂するのは時間の無駄です。12月の合格発表までの時間があれば、ちょっとの集中力でファイナンシャルプランナー2級ぐらいは合格できると思います。

なぜFP2級がおすすめなのか?

国家資格はたくさんありますが、なぜFP2級をおすすめするのか?これには理由があります。

  1. 宅建試験経験者なら、難易度が高くない
  2. 宅建試験と出題科目が一部重複する
  3. 履歴書に書ける資格である

特に出題科目の重複はおいしいと思います。FP2級の出題科目の6科目のうち、「不動産」「相続」あたりが宅建受験生に有利に働くはずです。難易度も決して高くはありません。

さらにFP2級は1月・5月・9月の年3回の実施。年1回の宅建試験と比べても、年3回のチャンスがあります。したがって万が一不合格になっても、またすぐに受験の機会があります。

合格を目指す

【まとめ】無駄な時間を過ごすなら、ステップアップに使った方がいい

話の結論としては、合格ライン予想で無駄な時間を過ごすなら、FPでもいい、日商簿記でもいい、とにかくステップアップに貴重な時間を使うべきです

合格すれば履歴書に書けるレベルの資格だし、何よりダブル資格によるビジネスチャンスの拡大が期待できます(これが一番大きい)。

以上、宅建試験合格者の私からの注意点でした。僭越(せんえつ)ながら、参考になれば幸いです。

なお補足ですが、日建学院で通信講座を無料で提供するそうです(抽選で100名様)。申込期間があるので、検討されている方は注意してください。

日建宅建通信講座が無料!抽選で100名【「宅建通信合格講座」無料チャレンジ生】
日建学院宅建講座で、抽選で100名様に税別38,000円相当の通信講座「宅地建物取引士(宅建士)通信合格コース」が提供されるそうです。教材内容など詳しく見ていきます。

もうひとつ補足です、宅建試験の合格発表は令和2年12月2日(水)です。合格証の発送日など詳細なスケジュールについては、宅建試験を実施する不動産適正取引推進機構のホームページでご確認ください。

一般財団法人 不動産適正取引推進機構 | 宅建試験 | 宅建試験のスケジュール
不動産取引に関する紛争の未然防止を図るとともに、消費者の保護と宅地建物取引業の健全な発展に寄与することに努めております
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